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がん化の危険性減少 熊本大がiPS細胞新技術
神経や筋肉などに変化(分化)する能力があるiPS細胞(人工多能性幹細胞)を培養する際、一定期間、特定のアミノ酸を与えないことで、がん化する危険性のある細胞を大幅に減らすことに、熊本大発生医学研究所と医学部小児科のチームが成功した。
 iPS細胞は人間の皮膚などの細胞に特定の遺伝子を入れて作る万能細胞。再生医療などへの応用が期待される一方、分化しなかった細胞ががん化する恐れがあり、安全性向上が課題とされている。
 研究しているのは、同研究所の白木伸明助教(35)と、妻で小児科の白木恭子医師(36)ら。白木助教によると、人間のタンパク質を形成する20種類のアミノ酸を1種類ずつ省いた培養液を与えて比較。10日間の培養期間のうち、メチオニンを2日間だけ与えなかった場合、すべてのアミノ酸を与えたときと比べ、分化しなかった細胞が20分の1に減少。目的通り分化した細胞は10%以上増えた。いずれも20種の比較で最も顕著だった。
 分化しなかった細胞は、分化した細胞と比べ、メチオニンを大量に消費しており、不足すると細胞死することが分かった。
 これまで、分化しない細胞だけを取り除く技術はなかった。指導した発生医学研究所の粂昭苑教授は「がん化の可能性がある分化しない細胞の除去は、iPS細胞活用の大きな課題。特殊な薬剤などを使わずに、安全に減らすことができる技術」と言う。白木助教は「効率よく目的の細胞を作ることができ、iPS細胞を使った新薬開発の促進などにつながる可能性がある」と話す。
 15日に横浜市である国際幹細胞学会で発表する。

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